今回は、マイホームの価格や住宅ローン借入金額の目安についてお話いたします。

無理の無い借入金額と返済金額はいくら？

住宅ローンを利用し物件を購入する時、「金額がどの程度なら無理なく返済可能だろうか…」と、誰でも気になるかと思います。
「銀行からいくらの借入ができ、無理なく返済できる金額はいくら？」と調べたうえで、物件探しをスタートすることが重要です。

年収から物件の購入額を算出するためのポイントをご紹介します。

「購入可能な物件価格の目安は年収の5～7倍」

自分の年収でどれくらいの物件を購入するのが妥当でしょうか。
その参考となるものが「年収倍率」という指標になります。

物件価格が購入者の年収の何倍かを「物件価格÷年収」という計算式で割り出します。
「年収倍率は物件価格の5倍まで」がひと昔前の指標とされましたが、現在の低金利のご時世ではそれ以上が指標となっています。
住宅金融支援機構2021年度フラット35利用者調査によると、中古マンション購入者の年収倍率は、全国平均5.8倍、首都圏平均6.1倍という結果になりました。
新築マンションを含めると、全国平均で7.2倍、首都圏平均で7.6倍となり「年収の5～7倍」が一つの目安となっています。

年収から割り出した物件価格の目安

年収倍率を5～7倍と考えた時の物件価格の目安は
年収　300万円→1,500万～2,100万円
年収　500万円→2,500万～3,500万円
年収　700万円→3,500万～4,900万円
年収1,000万円→5,000万～7,000万円 となります。

物件の購入を考える際には、返済負担率のことや、管理費、修繕費、固定資産税等の別途費用も考慮し無理の無い返済計画を立てることが大切です。

まとめ

 

今回は、各年収に適したローンの借入額についてお話ししました。
都道府県や建物種別ごとで年収倍率は異なりますが、自身の年収倍率を把握できれば、計画的に住宅ローンの返済が行うことが出来ます。

とはいえ、実際には住宅購入のためには登記費用や司法書士費用、また手付金などの購入にかかる諸費用が別途現金でかかってくるうえに、住宅ローン控除などの専門的な知識をベースに資金計画を立てないと損をしてしまう可能性があります。

そのため、住宅ローンを組む際は住宅購入のプロに相談しながら資金計画を立てることが必要不可欠です。住宅ローン控除やすまい給付金など、知らないと損をする控除制度についての情報収集も事前に進めておくことをおすすめします。

ユニコーンハウジングでは、資金計画についての相談ができるだけでなく、あなたにピッタリの物件提案を受けることができます。

自分の年収や貯金額に見合った物件の購入を検討しているなら、ぜひユニコーンハウジングで理想の住まい探しを始めてみてはいかがでしょうか。

 

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