省エネ住宅とは、エネルギー消費を抑えるために設計された住宅であり、環境への配慮と居住者の生活コスト削減を目的としています。

このような住宅は、断熱性能の向上、高効率の暖房・冷房システム、エネルギー効率の良い家電製品の使用など、さまざまな技術を駆使してエネルギー消費を削減します。

今回は省エネ住宅の基礎知識から節約効果、補助金制度についてお話しします。
新築住宅をご検討されている方、中古物件のリフォームを検討している方は是非ご参考にしてみてください。

■省エネ住宅の基礎知識

省エネ住宅とは、冷暖房や照明など、家庭内で使うエネルギー消費量を抑えるための設備や建築資材を導入した住宅のことをいいます。
省エネ住宅には様々や性能や基準があるのでご紹介していきます。

 

省エネ住宅の性能
省エネ住宅の性能は大きく分けて「断熱」「日射」「気密」の３つがあります。

・断熱
断熱は、室内と室外との熱のやり取りを抑えることで、冷暖房に必要なエネルギーを削減します。

壁、床、屋根に高性能の断熱材を使用することで、外気温の変化に左右されにくい室内環境を作り出し、エアコンなどの空調機器の使用を最小限に抑えることができます。

住宅の断熱性能は、「外皮平均熱貫流率」（UA値）で示され、この数値が小さいほど省エネ性能が優れています。

・日射
日射の管理は、太陽光を利用して住宅のエネルギー効率を向上させる手法です。

冬季には太陽の熱を取り入れて暖房費を削減し、夏季には遮光や日陰を作ることで過度な室内温度の上昇を防ぎます。

住宅の日射遮蔽性能は、「冷房期の平均日射熱取得率」（ηAC（イータエーシー）値）で示され、この数値が小さいほど省エネ性能が優れています。

・気密
気密性を高めることで、室内の温かい空気や冷たい空気が外に逃げ出すのを防ぎます。

隙間を減らすことで、無駄なエネルギー消費を削減し、結露やカビの発生リスクを低減させることができます。

隙間がどのくらいあるのかを「C値」で示し、この数値が小さいほど気密性が高い住宅だといえます。

■省エネ住宅のメリット・デメリット

メリット　

・快適な居住空間の維持
省エネ住宅は気密性が高く季節問わず、快適な室温を保つことや、床の底冷えなども防ぐことが可能です。また、遮音性も高くなります。

・節約できる光熱費の額
省エネ住宅の最大のメリットは、光熱費の大幅な削減です。省エネ住宅は外気からの気温の影響を受けにくく、エアコンなどの冷房暖気の使用を抑える事が出来ます。その為、光熱費の節約につながります。

・ヒートショックの予防
省エネ住宅は気密性や断熱性に優れており、夏は涼しく冬は暖かく過ごすことができます。そのため、寒暖差が少なく、冬場のお風呂などで起こりやすいヒートショックのリスクを減らすことが出来ます。

デメリット　

・初期費用が高い
省エネ住宅は一般住宅に比べて建設コストが高いことが最大のデメリットです。しかし、国が省エネ住宅を推奨しており現在は様々な補助金や減税制度にも力を入れているのでぜひ調べてみることをおすすめします。

 

■省エネ住宅の補助金や減税制度

省エネ住宅には、補助金や減免の制度もあります。

主な内容は下記の通りです。

補助金

・ZEH支援事業
ZEH基準を満たした新築住宅を建築・購入する個人、もしくは新築住宅の販売者となる法人が対象です。補助額はZEHが一戸あたり定額５５万円、ZEH＋と次世代ZEH＋が定額１００万円まで給付されます。補助金は先着順で応募を受け付けており、原則として交付決定通知後に工事に取り掛かる必要があります。

・こどもエコすまい支援事業
子育て世代や若い家族向けの住宅支援事業で、１８歳未満の子どもが１名以上もしくは夫婦のどちらかが３９歳以下の場合申請の対象となります。補助金の申請手続き・受け取りは、事業者（販売業者や工事請負業者）が行うので、事業者から注文者に還元される仕組みです。また、業者登録後に着工した住宅が対象となるため、事業者に補助金について確認が必要になります。

・断熱リフォーム支援事業
既に所有している住宅に省エネ対策（断熱など）をしたい方におすすめの断熱リフォーム支援事業です。断熱性の高い窓ガラスへの交換や、外壁や床の断熱工事をすることで、既存住宅が省エネ性能の高い住まいに生まれ変わります。また、家庭用蓄電システムなどの設備導入をした際も補助の対象となります。
補助金額は一戸あたり、最大合計１５０万円となります。

・長期優良住宅化リフォーム推進事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助を受けるには、以下の３つの条件が必要です。

①現況調査の実施
②リフォーム後の住宅が一定の性能基準を満たしている
③リフォーム履歴と維持保全計画の作成

 

減税等優遇制度

・金利の優遇
優良住宅取得支援制度「フラット３５S」は、フラット３５を利用して省エネ性・耐震性・耐久性などが高い住宅を購入した方を対象に、一定期間のみ金利の引き下げを行う制度です。

・減税
住宅ローンを組んで省エネ住宅を購入、もしくはリフォームした場合、所得税の控除を受けることができます。
省エネ住宅の購入者に対して不動産取得税の控除や登録免許税の引き下げ、省エネリフォームに対しては固定資産税の減額があるなど、省エネ住宅は税制面での恩恵も受けることができます。

■まとめ

ここまで「省エネ住宅」の特徴やメリット・デメリット、補助金などについてご紹介してきましたがいかがでしたでしょうか。

「省エネ住宅」は、エネルギー効率の高い快適な住環境を提供し、地球温暖化対策に貢献する持続可能な選択肢です。また、国や地方自治体が提供する補助金制度を利用すれば「省エネ住宅」への投資を助け、初期費用の負担を軽減することも可能です。

これから住まいを建てる方やリフォームを検討している方は、省エネ住宅の基準を理解し、環境にもお財布にも優しい住まい作りを目指しましょう。

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