マイホームを買うなら新築もいいですが、中古住宅を買って思いのままに改築して住むのも夢があります。ただ、中古住宅で気になるのが築年数です。築浅だと中古住宅の割に高額になり、古すぎる家だと性能面に欠陥が生じやすくなります。中古住宅の築年数は何年頃が狙い目なのか悩む方も多いでしょう。今回は、中古住宅の築年数や選ぶときのポイントを解説します。中古住宅を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

■中古住宅は何年住める？寿命や耐用年数は？

中古住宅を購入するとき、まず気になるのは「その家にあと何年住めるか」ということです。判断するには、「寿命」と「耐用年数」という2つの考え方があります。

まず、家の寿命というのは解体されるまでの年数を表していて、使われている木材や構造、土地の気候などによっても大きく変わります。日本の木造住宅だと30年～80年が平均値。定期的にメンテナンスすることで家の寿命は延び、長く住み続けられるでしょう。

一方、耐用年数というのは、不動産価値を公平に判断するために国が定めた数値。例えば、一般的な木造住宅だと耐用年数は22年です。これは家の構造や用途によって一律で算出されているため、実際の家の寿命とは異なる数値となります。

ただ、年々家の性能はアップしていて、耐用年数が100年以上とされる長期優良住宅や60年保証制度を掲げるハウスメーカーも。家の寿命は今後、ますます伸びていくことでしょう。

 

■中古住宅は築20年前後を選ぶと後悔が少ない？

家の寿命を築年数から判断することは難しいですが、購入するなら築20年前後がおすすめ。その理由は、次の3つです。

耐震性能の基準を満たしているから

築20年前後（2022年時点）の中古住宅であれば、1981年6月1日に施工された現行の耐震基準や、2000年により厳しく見直しが実施された「2000年基準」の対象に。震度6強～7の大規模地震が発生した際に倒壊や崩壊のリスクが少なくなり、安心して住める家ということになります。

住宅ローン控除の対象範囲内となるから

築20年以内であれば、住宅ローン控除の対象となります。控除期間は原則10年。適用対象となるには、「購入日から6か月以内に入居していること」「本年の12月31日まで引き続き居住の用に供していること」などの新築との共通条件に加え、「築20年（耐火建築物は築25年）以内であること」「耐震基準が適用されている」の条件を満たす必要があります。

参考：国税庁「中古住宅を取得した場合（住宅借入金等特別控除）」より

リフォーム・リノベーション費用を抑えられるから

築20年前後の住宅であれば、建物自体の大がかりなリフォームが不要な場合がほとんどです。例えば、トイレやお風呂などの水回りをリフォームしたとしても、費用は約200万円前後が相場。購入後にリフォーム費用が高くついてしまった、という失敗も起こりにくいでしょう。

 

■築10年未満の中古住宅は築浅だけど価格が高い？

注意点をチェック新しい家がいいけれど予算不足で新築が買えそうにないという方には、築10年未満の「築浅物件」がおすすめです。

外観や内装に劣化がほぼなく、住宅設備の機能性が高いところが築浅物件のメリット。家の状態次第ではゼロリノベで入居することもでき、住み心地も快適な場合が多いでしょう。ただ、築浅だと中古住宅であるにもかかわらず新築時の価格とあまり変わらない購入費用となる可能性も。予算計画をしっかりと立てておく必要があります。

 

■価格重視なら築30年までも狙い目？

とにかく予算を抑えたい場合には、築30年前後の中古住宅も選択肢のひとつ。中古住宅は築25年を境に建物価値がほぼゼロになります。そのため、購入価格をかなり抑えることができるでしょう。

ただし、建物自体の劣化がかなり進んでいるため、床下や外壁、屋根などの大がかりな工事やシロアリ駆除が必要となることも多く、リフォーム代が高額になる可能性が高いです。

後悔しないためには、購入前にリフォーム箇所を細かく確認し、予算をしっかりと見積もっておくことが大切。その際には不動産会社の担当者だけでなく、修繕専門業者にも物件を見てもらうといいでしょう。

■中古住宅選びのポイント

最後に、中古住宅を比較検討する際にチェックしておきたいポイントを解説します。

修繕履歴で機能性をチェック

築年数が増えれば増えるほど、修繕が必要となる箇所は増えていきます。その度にしっかりと修繕が行われているか、定期的に点検されているかを修繕履歴でしっかりと確認しましょう。特に、水回りや外装のような大規模修繕については、建物の耐久性にも大きく影響するので注意が必要。外壁は10年から15年に一度のペースで塗り替えが推奨されているので、定期的に修繕されているかも見ておきましょう。